SEO対策やリスティング広告を始めとする集客系の施策がWEBマーケティングにおいて必須項目となり、市場がある程度成熟し始めた昨今、次のステップとしてサイト内部の使い易さ（＝ユーザビリティ）の改善を意識する傾向が高まっているように感じられます。
いくらお客様にサイトへ訪問していただいても、品揃えが悪い、商品が探し難い、必要な情報がない、ということではお客様の不満を募らせるだけで売上には繋がりませので、当然といえば当然の傾向だと言えます。
もちろん、日々商品を充実させたり、ナビゲーションを改善したり、アクセス解析ツールを使って人気のあるコンテンツ（お客様が求める情報）をより分かりやすい箇所に配置することなどは、WEBサイトを運営する上で欠かせない作業ですので、実際に取り組まれている方も多くいらっしゃると思います。
一方、ここで抜け落ちてしまいがちなのが、「ユーザーの目線に立ってみる」、すなわち「自分の目線を捨てる」ということです。
これがどういうことかと言うと、例えばサイトのフォントについて、「一般的なサイズが12～14pxくらいだから、うちも12pxにしよう」などと安易に決めてしまってはいませんでしょうか。
このサイズは多くのサイトで使われており、ユーザーが見慣れたサイズなので通常は大きな問題はありません。ただ、もしサイトの訪問者が比較的高年齢層である場合、文字の視認性が低く、お客様にストレスを与えてしまっている可能性があります。
これは年齢の経過による視力の低下により小さな文字が読み難くなることが原因ですが、フォントについてはサイズだけでなく色にも注意する必要があります。人間は加齢により色覚にも変化が現れ、青や緑が見えにくくなる、明度・彩度の低い色が見えにくくなるといった傾向があります。
最近のデザインの流行りとして、フォントの色を黒ではなくグレーにすることがありますが、これもサイトに訪れるお客様の年齢層によっては安易に採用してはいけない手法です。
またその年齢層ですが、総務省の通信利用動向調査によると、既にインターネットユーザーの過半数が40代以上になっています。ということは、平均的なお客様が訪れるサイトの場合、12pxでは過半数のお客様にとって読み辛いといった状態になってしまっている可能性もあります（あくまで傾向であり、必ずしも40代以上の方が12pxの文字を読み辛いと感じるわけではありませんが・・・）。
ユーザビリティについて考える際は、「自分が読み易いからといって、お客様も読み易いとは限らない」ということを常に頭の片隅に置いておくように心掛けたいところです。
もちろんこれだけでなく、他にも注意する点はたくさんあります。
例えばサイトの幅や高さ。会社ではデスクトップのPCを使っているケースが多いと思われますが、実際のお客様は自宅でノートパソコンやネットブックを使ってアクセスする場合もあります。また必ずしも画面を最大化して閲覧するとは限りませんので、自分が普段見ている領域よりもお客様の見ている領域ははるかに狭い可能性もあります。
特にページのファーストビュー（アクセスした際に何もスクロールせず見える範囲）はお客様の行動に大きな影響を与えますので、一般的なお客様がファーストビューでどの範囲まで見ているかを確認することは重要になります。
※統計的なデータによると、横1000px以下、縦550px以下で、それぞれ80%のユーザーをカバーできるそうです。（参考：ファーストビューは何pxまで？ ブラウザの表示領域サイズ5年間の変化を大公開）
このように、サイトの使い易さを考える際は、自分の目線を捨て、お客様の目線に立って考えてみるということが重要になります。いま一度、お客様の目線に立ってみて、自分のサイトが本当に使い易いサイトになっているか確認してみては如何でしょうか。
栗山 芳季 WEBマーケ＆プロモ, Web活用術 アクセス解析, デザイン, ユーザビリティ
今回はTwitterの話。
ベクトル子会社のPR TIMESが、「Twitterの利用動向調査」なるものを発表しました。
企業（ブランド）のTwitterアカウントをフォローしたことが「ある」と回答した人は約6割（61.4％）
結構いますね。
その中の理由としては以下の通り。
「ディスカウントやセール情報などのプロモーション情報を受け取るため」39.8％
「これから出る製品についての情報を知るため」28.8％
所謂、何らかの『お得情報』を知りたいんですよね。
かくいう自分も新作情報のチェックやクーポンを利用する為に使ってます。
だからといってただ頻繁に情報を流し続ければいいのか？
そうではないんですよね。
同調査の中にフォローした後に解除したことがあるのかをヒアリング、49.6％が「ある」と回答。
その中の理由を見ると明白になります。
特に多いのはこの２点。
「企業からのTweetが退屈な内容が続いたため」 41％
「企業からのTweetが頻繁にあり過ぎたため」 37.5％
twitterを利用している方でこのような思いをした方は少なくないと思います。
即時性があることはメリットなのですが、
１日の中で数を目の当たりにすると受け手側にマイナスイメージを与えかねません。
せっかくの鮮度高い情報が台無しになってしまいます。
１日の情報発信に上限を設けるなど、
飽きさせない為には、一定のルールが必要になるでしょう。
栗山 芳季 WEBマーケ＆プロモ, Webトレンド・ニュース, Web活用術 twitter, ソーシャルメディア
米BrightEdgeの調査によると、世界のトップ200ブランドが運用するTwitterとFacebookの公式アカウントの中で、ブランド名での検索結果（Googleだと思われる）で上位20位以内に表示されたのは全体の3割に過ぎませんでした。
SEMリサーチによる国内企業を対象とした同様の調査でも、検索結果20位以内に表示されたブランドは27%しか存在しなかったとのことです。
また、16万回以上Facebookのいいね！を押されているブランドでも20位以内に表示されていないなど、ソーシャルメディア上の影響力と検索順位に相関性は見受けれられないようです。
つまり、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアのアカウントを作成して継続的に運用を続けたとしても、そのまま放っておいてはソーシャルメディアのサイト内以外にお客様と公式アカウントとの接点がほとんど存在しないということになります。
では、せっかく作ったアカウントをより多くのお客様に認知して頂くにはどうすればよいのでしょうか。
それには２通りの方法があると考えられます。
１．上質な外部リンクを獲得してSEO対策の効果を高める
→ソーシャルメディア内での影響力が順位に反映されないとなると、やはり通常のサイト同様に外部リンク獲得によるSEO対策が有効だと考えられます（もちろんアカウント名の最適化など内部の対策も必要となります）。日本企業で上位に表示されているのが無印良品やユニクロなど、企画のユニーク性が話題を集め、多くのブログで紹介されている企業であることからもその傾向が伺えます。
２．ソーシャルメディアの上位表示を諦める
→本末転倒なようですが、これも一つの方法だと考えられます。というのも、ブランド名・企業名で検索されるお客様が探しているサイトは大半がその公式サイトであると想定され、TwitterやFacebookのアカウントを探して検索する場合には「ブランド名 twitter」「ブランド名 facebook」などで検索します。これらのキーワードはより競合サイトが少なくなるため、自然と上位表示されやすくなります。よって、そもそもブランド名・企業名で検索した際にソーシャルメディアの公式アカウントが上位に表示されている必要性自体が少ないのではないか、とも考えられます。
もちろん、TwitterやFacebook目的で検索していないお客様にもアカウントを認知していただく必要がありますので、そういったお客様には公式サイト上からきちんとソーシャルメディアのアカウントを案内する施策を行うことも大切です。
どちらを採用するかは企業の戦略によっても変わってきます。ソーシャルメディアのアカウントを上位表示させられれば、公式サイトと合わせてブランド名での検索結果を半ば独占することも可能です。それでアクセス数が大幅に増加するということはありませんが、ブランディングとしては一定の効果が得られるでしょう。逆に、そこまで手間やコストを掛けられないという場合は、上位表示を諦めて他の誘導経路を確保するという方法もあります。
「ソーシャルメディアを開始したが中々効果が実感できない」という場合、まずは一度現在の検索結果状況や誘導経路を確認してみてはいかがでしょうか。
栗山 芳季 WEBマーケ＆プロモ, Web活用術 facebook, SEO, twitter, WEBマーケティング, ソーシャルメディア
2011年2月25日、Googleウェブマスター向け公式ブログにて、「ハッキングされている可能性があるサイトの警告メッセージが検索結果に表示されるようになりました」という発表がありました。タイトルの「危険なサイト」とは、その「ハッキングされている可能性があるサイト」のことです。
Google社発表の概要は以下の通りです。
この度、ハッキングされている可能性があるサイトについては、検索結果に警告メッセージを表示する機能を追加しました。マルウェアに対しては以前から警告を表示しており、別の警告ページを開くようになっています。今回、検索結果に追加された新しい機能は、第三者によってスパムなどの目的により危険にさらされている可能性のあるサイトへのアクセスを回避するのに役立つでしょう。Google は、ユーザーがサイトを訪れるとき、そのサイトが安全であるという確信を持っていただけるようにしたいと考えています。
Google社の目的は危険性のあるサイトへの検索ユーザーの訪問を回避させることで、ハッキングされたサイトの共通項目をロボットによって自動的に検出し、警告文を検索結果に表示する仕組みとなっています。また、その際WEBサイト上から連絡先として掲載されているメールアドレスを検出し、ハッキングされている可能性がある旨を伝えてくれるそうです。
これは検索ユーザーの安全性を第一に考えた仕様変更で、多くのユーザーにとって非常に有益なものとなるでしょう。同様にサイト運営者にとってもお客様の安全を守り、かつ危険性を指摘してもらえるため基本的には歓迎すべき仕様だと思われます。
ただし、検索結果上で警告文が表示されるということは、その間の検索エンジンからの流入は激減することを意味します。そこで、万が一警告が表示された際に一日でも早く警告文を消去し、再び安心してサイトに訪れて頂けるよう、日々の運用で行うべきことを挙げてみました。
【1】ウェブマスターツールを導入しメールアドレスを登録する。
⇒Googleが提供するサイト管理者向けのツールを導入し、メールアドレスを登録しておくことで、警告文が表示された際自動的にメッセージを受信することができます。恐らくこれが最も確実な方法でしょう。
【2】検索結果の確認を日課にする。
⇒アナログな方法ですがこれも効果的でしょう。特にSEO対策を行っている場合、自分のサイトヘはブックマークなどからではなく対策キーワードの検索結果から訪問することを習慣付けると、現在の順位状況や検索結果での見え方などを把握することができるのでお勧めです。順位状況はチェックツールでも確認できますが、競合サイトの状況などは目視でないと分かりません。
【3】サイトに記載する連絡先メールアドレスはテキスト表記にする
⇒【1】を行なっていれば不要ですが、ウェブマスターツールを導入しない場合、連絡先メールアドレスは画像ではなくテキストで記載しましょう。Googleのロボットは画像内に書かれている文字を認識できません。ただし、これはGoogle以外からのスパムメールが届くリスクも生み出します。
日々の運用で【1】【2】を実施していればサイトの異変にいち早く気付くことが出来ます。その上で、万が一警告文を受信した場合、すぐにその原因を調査し、問題が発見された場合はその部分を修正します（Google推奨の対処方法）。これにより数日以内には自動的に警告文が削除されますが、一日でも早く元の状態に戻すため、Googleの再審査リクエストフォームより再審査の依頼も出しましょう。
以上で対応は完了です。
あとはGoogleが警告文を削除がしてくれるのを待つしかありません。
なお、上記は問題をいち早く察知し、警告文を最短で削除するための方法で、対応を行えば警告文は削除されます。ただし、一度警告文が表示された時点でサイトに対する不信感はその後も当分残り続けるでしょう。重要なのはそもそもハッキングを受けないセキュリティ環境の構築です。サイトに訪れて頂くお客様のためにもセキュリティを疎かにせず、安心して閲覧できるサイト作りを心掛けましょう。
栗山 芳季 Webトレンド・ニュース Google, セキュリティ, 検索エンジン
昨年12月、米連邦取引委員会（FTC）より、インターネットでの消費者のプライバシーを保護する枠組みが提案されました。
これは、近年ユーザーのインターネット上での行動を収集し、そのデータを広告配信に利用する、いわゆる「行動ターゲティング広告」が普及する反面、こうした技術にはプライバシーへの懸念があるという状況を受けたもので、FTCはその対策の一つとして、ユーザーが自らの行動履歴を収集して良いかどうかを「簡単に」設定できるようにする「Do Not Track」システムを提案しています。
実は、GoogleやYahoo!などは2008年からユーザーがワンクリックで行動追跡を拒否できる機能を設置していましたが、これはユーザーがわざわざそのページに訪れて拒否の設定をしなければならず、決して前述の「簡単に」設定できるようなものではありませんでした。
今回のFTCによる提案は、更に簡単に行動追跡拒否の設定ができるよう促すもので、Googleはこの提案を受け、1月24日「Google Chrome」の拡張機能として行動追跡拒否機能「Keep My Opt-Outs」をリリースしました。これは、参加しているすべての広告ネットワークの行動追跡を一括で拒否できる機能で、Mozillaの「Firefox」やMicrosoftの「Internet Explorer」も同様の機能を追加する方向で動いています。
では、これらの流れを受けてWEBマーケティングはどのように変わっていくのでしょうか。
まず、行動追跡拒否をする人が増えれば行動ターゲティング広告の価値は当然下がります。それだけでなく、この流れがアクセス解析ツールにまで広がる可能性も当然あり、そうなった場合、サイトに訪れたユーザーの内、拒否の設定をしている人は訪問者としてカウントされないことになります。
つまり、実際の訪問者数は変わらないのに、拒否をしている人が増えたためデータ上では訪問者数が減少しているように見えてしまい、サイト運営において判断ミスに繋がる恐れがあり、WEBマーケティングの大きな弊害となる可能性があります。
もちろん、現時点では拡張機能やオプション設定で行動追跡拒否をオンにしなければならず、「わざわざ」その設定をするユーザーは限られるため、そこまで心配する必要はないと思われます。しかし、もしこの設定が「デフォルトでオン」にすることが義務付けられ、不要な人だけ「わざわざ」オフにするということになった日には、WEBマーケティングの概念が大きく変わることになるでしょう。Googleを始めとする広告配信企業も、それを最も恐れて今のうちはFTCの提案を素直に受け入れているのかもしれません。
この一連の行動追跡拒否に関する流れは、WEBマーケティングを行う立場として正直に言えば、あまり喜ばしくはありません。ただ一方で、一人のユーザーとしての立場から見れば、少しでも自分のプライバシーが守られることは安心に繋がります。結局は流れを見守るしかないのですが、普段は全くと言っていいほど意識をしない行動追跡について、裏側ではこのような流れが起きていることを認識しておくことで、より早く時代の変化に気付けるのではないでしょうか。
栗山 芳季 WEBマーケ＆プロモ, Webトレンド・ニュース アクセス解析, 行動ターゲティング
