米BrightEdgeの調査によると、世界のトップ200ブランドが運用するTwitterとFacebookの公式アカウントの中で、ブランド名での検索結果（Googleだと思われる）で上位20位以内に表示されたのは全体の3割に過ぎませんでした。
SEMリサーチによる国内企業を対象とした同様の調査でも、検索結果20位以内に表示されたブランドは27%しか存在しなかったとのことです。
また、16万回以上Facebookのいいね！を押されているブランドでも20位以内に表示されていないなど、ソーシャルメディア上の影響力と検索順位に相関性は見受けれられないようです。
つまり、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアのアカウントを作成して継続的に運用を続けたとしても、そのまま放っておいてはソーシャルメディアのサイト内以外にお客様と公式アカウントとの接点がほとんど存在しないということになります。
では、せっかく作ったアカウントをより多くのお客様に認知して頂くにはどうすればよいのでしょうか。
それには２通りの方法があると考えられます。
１．上質な外部リンクを獲得してSEO対策の効果を高める
→ソーシャルメディア内での影響力が順位に反映されないとなると、やはり通常のサイト同様に外部リンク獲得によるSEO対策が有効だと考えられます（もちろんアカウント名の最適化など内部の対策も必要となります）。日本企業で上位に表示されているのが無印良品やユニクロなど、企画のユニーク性が話題を集め、多くのブログで紹介されている企業であることからもその傾向が伺えます。
２．ソーシャルメディアの上位表示を諦める
→本末転倒なようですが、これも一つの方法だと考えられます。というのも、ブランド名・企業名で検索されるお客様が探しているサイトは大半がその公式サイトであると想定され、TwitterやFacebookのアカウントを探して検索する場合には「ブランド名 twitter」「ブランド名 facebook」などで検索します。これらのキーワードはより競合サイトが少なくなるため、自然と上位表示されやすくなります。よって、そもそもブランド名・企業名で検索した際にソーシャルメディアの公式アカウントが上位に表示されている必要性自体が少ないのではないか、とも考えられます。
もちろん、TwitterやFacebook目的で検索していないお客様にもアカウントを認知していただく必要がありますので、そういったお客様には公式サイト上からきちんとソーシャルメディアのアカウントを案内する施策を行うことも大切です。
どちらを採用するかは企業の戦略によっても変わってきます。ソーシャルメディアのアカウントを上位表示させられれば、公式サイトと合わせてブランド名での検索結果を半ば独占することも可能です。それでアクセス数が大幅に増加するということはありませんが、ブランディングとしては一定の効果が得られるでしょう。逆に、そこまで手間やコストを掛けられないという場合は、上位表示を諦めて他の誘導経路を確保するという方法もあります。
「ソーシャルメディアを開始したが中々効果が実感できない」という場合、まずは一度現在の検索結果状況や誘導経路を確認してみてはいかがでしょうか。
栗山 芳季 WEBマーケ＆プロモ, Web活用術 facebook, SEO, twitter, WEBマーケティング, ソーシャルメディア
当ブログでも、ソーシャルメディアについて色々と記事を書かせて頂いておりますが
TwitterやFacebookがただ流行っているから始めたブランド様も実際多いのではないでしょうか。
「流行っているからやらなくては…」
「競合ブランドがすでに始めているからなんとなく…」
もしくは、
「競合が始める前にとりあえず…」
始めはこういった動機で問題はないのかもしれませんが、このようなことがきっかけで始めた
アカウントに限って、ずるずると情報を流しっぱなしになっているケースは多いと感じます。
といっても、今やTwitter利用者は2,300万人、Facebook利用者は980万人と言われており、
その影響力は無視できない規模になっていることには違いありません。
そこで、今まで以上に効果を出すためにも、マーケティング活動として
それらメディアの効果を検証する必要があります。
計測項目としては、単純にフォロワー数やRT数、「いいね！」ボタンの押されている数、各メディアからの
流入に対する購入者数など様々です。
（参考）ソーシャルメディアの効果を測定するための100のポイント
すでにこういった項目を追っている企業もあるでしょうが、果たして、たまたま流れて来た140文字の
つぶやきやテキスト情報から、いっきに購入モードに意識が切り替わるユーザーも稀ではないでしょうか。
つまり、「ただ単にソーシャルメディアから流入したユーザーからのコンバージョン数が少ない」
というだけで本当の意味での効果を検証したとは言えません。
ソーシャルメディアでブランドや商品を認知し離脱したユーザーが、再訪問しコンバージョンに至った際の、
過去の接触履歴を追うことで、間接的な効果を知ること必要だと言えます。
ソーシャルメディアやウェブ広告における本来の意味での効果を追うには、上記のような間接的な効果を
検証することが今後重要となるでしょう。
そして、間接的な効果を追うことで、限られた予算内で効率的に運用が可能になり
売上にも繋がってくるのではないでしょうか。
kamei WEBマーケ＆プロモ, Web活用術 ソーシャルメディア
いまやウェブマーケティングで欠かせない存在となりつつある
ソーシャルメディア。
「なんだかいろいろ有るけど、実際のところ、みなさんどのぐらい活用されているんですか？」
というのは気になるところ。
そんな素朴な疑問に応えてくれる調査結果が
AMN（アジャイルメディア・ネットワーク）から、発表されています。
「ソーシャルメディア活用企業トップ50」
指標は独自のもので、各サービスの企業アカウントやチャンネルにおけるフォロワー数、登録数、動画再生数
などを合算し、指数化している、とのこと。
また、調査に利用しているソーシャルメディアも、ツイッター、ミクシィ、グリー、モバゲー、
Facebook、ブログ、YouTube、ニコニコ動画と多岐に渡っています。
トップ10は次のような結果に。
1位 日本コカ・コーラ株式会社
2位 サントリー株式会社
3位 株式会社セガ
4位 パナソニック株式会社
5位 株式会社ローソン
6位 味の素株式会社
7位 株式会社ナイキジャパン
8位 ソニー株式会社
9位 株式会社ユー・エス・ジェイ
10位 ユニリーバジャパン株式会社
総合力としては、食品メーカーが幅広く活用している印象を受けます。
また、これらの指数をメディア毎に見てみても面白いです。
例えば twitter の切り口で見てみると・・・
1位 株式会社ファーストリテイリング（総合14位）
1位 株式会社良品計画（総合20位）
1位 タワーレコード株式会社（総合29位）
Facebook だと・・・
1位 株式会社良品計画（総合20位）
2位 株式会社ファーストリテイリング（総合14位）
3位 株式会社ナイキジャパン（総合7位）
総合力ではまだまだですが、こうやって見てみると一極集中みたいな形で
アパレル勢が頑張っていますね。
広く浅く、の戦略も有りだと思いますが
自社ブランドのお客様の属性に合わせて、ソーシャルメディア活用を絞るのも戦略としては
良いのではないかと思います。
ヨコイ WEBマーケ＆プロモ, Webトレンド・ニュース, Web活用術 SNS
今回はアパレルに限った話ではありませんが、以前書きました
「ECサイトの売上をアウトレットカテゴリーやセールに頼るのは危険です」
の続編を書いてみたいと思います。
ECサイトでも夏と冬の2回、実店舗同様にセールをおこなうブランドがほとんどです。
また、ブランドによってはプチセールを数カ月に1回おこなっているケースもありますね。
自社の52週MD表に基づき、計画的なキャンペーン企画をおこなっていれば問題ありませんが、
予定より売上が伸びないときに臨時でおこなっているというケースも少なくはないと思います。
たしかにセールをおこなえば一時的に数字は立ちますが、果たしてこれは成功だったと
言えるのでしょうか。
例えばプロパーで1万円のアイテムを30%OFFで販売した場合、30%多く売れたところで
売上自体は大幅マイナスになってしまいます。
数字のトリックなのですが、実際は約43%多く売れてイーブンになります。
これが利益になると、仮に利益率が50%の場合、なんとプロパー時と比較して2.5倍の数が売れて
イーブンという計算になります。
ですので、値引き率を「安易に30%OFF」などとはせずに、
「何%値引くと何%多く売らなければならない」という意識を持っておこなってください。
あくまで重要なのは利益であって、売上ではありません。
また、別の目線から考えますと、セールで新規顧客を獲得できるという考え方もあるかと思います。
ただ、同時にせっかく築き上げたファン客の離脱を発生させているかもしれません。
ファン客から新規顧客まで同じ施策で満足してもらい、且つ目標利益を達成するのは至難の業です。
顧客のRFM分析を元にセグメントし、そこにマッチした施策をおこなうことが、競合との差別化に繋がり、
結果EC売上の向上に繋がるのは間違いありません。
アパレル系ECサイト最大手のスタートトゥデイが、1月度の月次状況を発表し、
その中に過去1年以内に1回以上購入したアクティブ会員数は、117万3506人とありました。
これは登録会員数の約4割の数字になります。
一度、自社の数値と比較してみては如何でしょうか。
何かのヒントが見えるかもしれません。
masubuchi WEBマーケ＆プロモ, Web活用術 WEBマーケティング, セール
スマートフォンやiPadなどのタブレット型ＰＣなど、環境は大きく進化してきました。
また、FacebookやTwitterなどの新しいツールも増え、何かをやりたいと思ったときに面白いことはいくらでも出来る環境になりました。
これらを活用しない手はないのは当然ですが、それを使いこなして活用できているケースは少ないでしょう。
現時点ではとりあえずやってみた。という感覚でもこれからはそこにマーケティングとしての要素を加味していかなければ、なんとなく面白いけど・・・。
要するに自己満足で終わってしまいます。
では、どんなことをすればいいのか？ということですが、例えばこんなのはどうでしょう。
AR（拡張現実）×iPhoneアプリ×福袋
年末商戦で福袋は多くのブランドで展開されてましたが、これをマーケティングとして捉えることは今まで殆ど無いと思います。
それを「面白いこと×マーケティング」の視点で考えてみると、こんな感じになるでしょうか。
最近良く耳にするAR（拡張現実）の技術を活用して、マークコード（QRコードのようなマーク）を福袋のオモテ面に印刷。それをブランドで用意したiPhoneアプリで読み取ると、福袋の中身がバーチャルで見れるような仕掛けなどは面白いんじゃないでしょうか。
マーケティングの視点ではその場でiPhoneアプリをダウンロードいただけるということと、他の方にも伝えたくなるような変わった試みなのでバズ効果からのiPhoneアプリのダウンロード数増加も期待できます。
これは勝手なアイディアですが、定例のごとく行なっている福袋一つとっても、アイディア次第でマーケティング的な取り組みを付加していけます。
実現できる環境は間違いなくあるわけですので、それをやるかやらないかは今後大きな差となって現れてくるかもしれません。
時代の環境と時代の流れをうまく見方につけて、既成概念にとらわれない新しいマーケティング活動が今後たくさん出てきそうですね。
増田智士 WEBマーケ＆プロモ, Web活用術
